「家をフルリフォームしたいけど、どれくらい費用がかかるの？」「住みながらの工事は可能？」「築年数が古くてもできる？」そんな疑問を持つ方は少なくありません。
リフォームプラスの本記事では、賃貸物件のリフォームについて丁寧に解説。実際の事例や補助金制度も紹介し、安心してリフォームを進めるためのガイドをお届けします。
「賃貸でも壁紙を変えたい」
「古い設備が気になるから交換したい」
「住みやすくしたいけど、どこまでOK？」
賃貸物件は“借りて住む住まい”のため、持ち家のように自由に工事できるわけではありません。とはいえ、すべてが禁止というわけでもなく、管理会社・大家（貸主）の許可を得れば可能なケースもあります。
この記事では、賃貸でリフォームできるかどうかの判断基準、許可が必要な理由、トラブルを避ける手順、そしてリフォームが難しい場合でも実現できる“プチ改装”まで、分かりやすくまとめます。
結論：賃貸のリフォームは「原則は許可が必要」
賃貸で室内に手を加える行為は、基本的に貸主の許可が必要です。
軽い模様替えのつもりでも、退去時に「原状回復」が求められるため、勝手に工事をするとトラブルになりやすいからです。
特に注意したいのは、次のようなケースです。
・壁や床に穴を開ける
・設備を取り外す、交換する
・配線や配管に関わる
・元に戻せない加工をする
「少しくらいなら大丈夫」と自己判断すると、退去時に費用負担が発生することがあります。
そもそも賃貸で“原状回復”が求められる理由
賃貸契約では、退去時に原則として入居時の状態に戻すことが求められます。これが原状回復です。
ただし、すべてを入居者が負担するわけではありません。一般的には次の考え方で整理されます。
・通常の生活で生じた汚れや傷み（経年劣化・通常損耗）…貸主側の負担になりやすい
・故意・過失や、無断の改造による損傷…入居者負担になりやすい
つまり、無断リフォームは“入居者の責任”として扱われる可能性が高いため、事前確認が重要です。
賃貸でリフォームできるかどうかの判断基準
賃貸で可否を考えるときは、次の3点で判断すると分かりやすいです。
元に戻せるか（原状回復できるか）
剥がせる、外せる、撤去できる工夫なら許可されやすい傾向があります。
建物・設備の性能に影響するか
配管・電気・ガスなどに触れる工事は、安全面・責任の観点で許可が必要になりやすいです。
物件価値が上がるか、下がるか
貸主にとってプラスになる変更（設備更新など）は前向きに検討される場合がありますが、好みが分かれる内装変更は慎重になりがちです。
許可が出やすいケース・出にくいケース
比較的許可が出やすい例
・温水洗浄便座の設置（取り外し前提）
・照明器具の交換（退去時に戻す）
・カーテンレールや家具固定など、軽微で復旧できる範囲
・貸主側の負担軽減につながる設備更新（要相談）
許可が出にくい例
・壁紙を剥がして張り替える
・床材を接着施工で変える
・間取り変更、建具の交換
・配管・電気配線の移設
・穴あけや下地の加工が多い工事
ポイントは、工事の規模が大きいほど、責任範囲が複雑になり許可が出にくいという点です。
賃貸でリフォームしたいときの正しい手順
賃貸でのリフォームは「やっていいか」だけでなく、退去時にどうするかまでセットで決めるのが大切です。
1. まず賃貸契約書と特約を確認する
原状回復の範囲、禁止事項、設備の扱い（残置物の可否）などが記載されていることがあります。
2. 管理会社または大家に相談する
相談は口頭だけでなく、できればメール等で履歴が残る形がおすすめです。
3. 工事内容を具体的に提示する
・どこを
・何に変えるか
・工事方法は何か
・費用負担は誰か
・退去時に戻すか、残して良いか
ここまでセットで伝えると話が進みやすくなります。
4. 合意内容を“書面”にして残す
許可が出ても、退去時に担当者が変わっていると認識がズレることがあります。合意した条件は書面（またはメール）で残すのが安全です。
リフォームが難しい賃貸でもできる「プチ改装」アイデア
「許可が出るか分からない」
「原状回復が不安」
そんな場合は、元に戻しやすい方法で“雰囲気を変える”のが現実的です。
貼って剥がせるアイテムを活用する
・貼って剥がせるリメイクシート
・マスキングテープ系の装飾
・壁に穴を開けないフック類
選ぶ際は「剥がしたときに跡が残らない」タイプを選び、目立たない場所で試してから施工すると安心です。
突っ張り収納で“壁を傷つけない”収納を増やす
・突っ張り棚
・突っ張りラック
・ディスプレイ用の突っ張り柱
収納力アップだけでなく、空間の見せ方も変えられます。
床は“敷く”で印象を変える
・置くだけフロアタイル
・クッションフロア（両面テープ不要タイプ推奨）
・ラグ、カーペット
床面積が大きいので、変化を感じやすいのがメリットです。遮音対策にもつながります。
まとめ：賃貸でリフォームを検討するなら「許可取り」と「退去時」を先に決める
賃貸は、快適に住む工夫ができる一方、自己判断で工事すると退去時に費用負担やトラブルが起きやすい側面があります。
リフォームを進めるなら、次の3点を押さえるだけでリスクが大きく下がります。
・必ず管理会社または大家に事前相談する
・原状回復の扱い（戻すか、残すか）を先に決める
・合意内容を記録として残す
許可が難しい場合でも、原状回復しやすいプチ改装で理想の暮らしに近づけることは可能です。ルールを守りつつ、自分らしい住まいづくりを楽しみましょう。
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